職場や近隣住民、元カレなどに、いちいち行動を監視してくる人はいませんか。
行動監視されていると感じた場合の適切な対策と相談先をご説明します。
自己の安全を確保するための正しい対策を知り、大きな事件に発展しないためにも早期の対処が必要です。
行動監視されているような気がするものの、どのように監視されているかがわからずに悩まれている方は多いです。
以下が、主な行動監視です。
ターゲットを尾行、待ち伏せしたりして行動を把握する手法です。
自宅や勤務先周辺に待機してターゲットのあとをつけ、どのような洗濯物を干しているのか、何時に電気が消されて寝室に行くのかなど、生活パターンを細かく把握しようとします。
自宅周辺に不審な人物がいた場合は、すぐに専門家にご相談ください。
GPSとは、人工衛星を利用して自分が地球上のどこにいるのかを正確に割り出すシステムです。
車やバイク、自転車、カバンの中、など設置される場所はさまざまです。
また、近年ではGPSの小型化が進み、取りつけられていても自分で見つけるのは難しいことがあります。
行動監視の被害のなかではGPSを使用するケースがもっとも多く、GPSを付けられると行く先々の情報が事細かに把握されてしまいます。
スマートフォンをハッキングして行動を監視します。
どこへ行くにもスマホを持ち歩いている人がほとんどです。
GPS機能を搭載していれば居場所を特定されることはもちろん、ハッキングされると通話、メール、SNS、スケジュールアプリの内容まで把握されてしまいます。
行動を把握されるだけでなく、個人情報の危険も脅かされるため注意が必要です。
自宅、勤務先など、時間を過ごす場所に盗聴器や盗撮器をしかけて会話や行動を把握する手法です。
盗聴器や盗撮器を自宅に取りつけられると、自宅で何をしているのかリアルタイムで知られてしまうことになり、完全にプライバシーはなくなります。
これもGPS同様、小型化が進んでいるためご自身で見つけることは難しい場合が多いです。
あくまで一例ですが、主な行動監視の種類について説明しました。
些細なことでも不審な点や心当たりがあれば、状況に応じた対応が必要になります。
行動監視をやめさせるためには、誰が、何のために行動監視をしているのかを調べて根本からきちんと解決することが重要です。
以下が行動監視をする人の心理です。
人の行動を監視する人は、相手のことをとにかく把握しておきたいという心理があります。
このようなタイプの行動監視には、恋愛感情が絡んでいることが多い傾向があります。
好意を寄せている相手の全てを知り、その動向をコントロールしたいと思っています。
好奇心旺盛な人は、自分のことより外に関心が向いています。
他人が気になってしまうので見てしまい、それが周りの人をチェックしているように見えている可能性があります。
劣等感がある人は、自分が気にしている人や物を見てしまうことがあります。
例えば容姿に自信がない人は、美人を見ると顔やスタイルを見てしまうなど無意識にやっていることがあります。
相手が嫌いで、とにかく困らせたり怖がらせたいという気持ちから行動監視している可能性があります。
また、相手の弱点を見つけることで自分が優越感を得たい、あるいは噂を立てて相手を蹴落としたいなどの心理があると考えられます。
監視している自覚がない可能性があります。
自分と他人の境界が曖昧な人は、他人も自分のことのように考えてしまいます。
以下は、実際に行動監視の被害に遭った方々の相談事例をまとめたものです。
このようなことが身の周りで起きていたら、行動監視に巻き込まれている可能性を考えなければいけません。
上記のいずれかが該当する方は、行動監視されている可能性があります。
行動監視被害から事件に発展するケースもあるため、早急な対応が重要です。
行動監視されている場合の対策をご説明しますが、あくまで以下は実害がない段階の対策です。
もし、すでに行動監視によって身の安全を脅かされているという場合はすぐに近くの警察署に相談してください。
行動監視から逃れるためにも、人通りの多い場所やセキュリティの整った場所を積極的に利用しましょう。
監視や尾行の証拠を集めることが重要です。
不審な行動やメッセージの記録、写真やビデオの撮影など、証拠を保管することで法的手段や警察への報告に役立ちます。
相手に証拠収集していることがバレて逆上されるという危険性もあるので、無理だけはしないようにしましょう。
行動監視の疑いがある場合は、警察や探偵事務所に相談しましょう。
専門家は適切なアドバイスやサポート、安全な調査を提供してくれます。
自己の安全を最優先に考え、専門家の支援を受けながら対策を進めることが重要です。
嫌がらせを解決するための相談窓口は以下の通りです。
行動監視をされていると気づいたときは、実害がなく嫌がらせの証拠が集められなくても事前に警察署に相談をすることをおすすめします。
住んでいる地域の警察署又は勤務先付近の交番に相談することで、必要があればパトロールの強化をしてもらえる可能性が高いです。
その際、証拠と監視者の特定はしておく必要があります。
行動監視行為が原因で、精神的苦痛や物損などの被害が出たときは相手に対して慰謝料請求や物損の損害賠償を請求することが可能です。
行動監視をされている証拠が集められない場合は、警察や弁護士に相談しても前に進みません。
そのため、探偵事務所に依頼して十分な証拠を掴む必要があります。
探偵は、調査のプロですので必要な証拠を素早く安全に集めることが出来ます。
当事務所は行動監視被害に関する証拠集めはもちろん、根本的な問題解決までのトータルサポートも可能です。
当事務所にご依頼いただくメリットは以下です。
警察や弁護士は行動監視されているという証拠がある程度なければ動いてはくれませんが、当事務所は証拠がなくても調査可能です。
まずは、ご状況を詳しく教えてください。
行動監視被害は加害者に顔が知られている場合がほとんどです。
そのため、ご自身で証拠を取りに行くのはリスクがあると思います。
しかし、当事務所であれば顔が知られている心配もないので安全に加害者の行動を追跡して監視行為の証拠を掴むことができます。
また、証拠収集をご自身で行なうには法的な知識を持ち合わせていなければ、証拠収集の過程でプライバシーの侵害などとして責任を問われる可能性もあります。
その点、当事務所の調査員はプロなので安全に調査を進められます。
獲得した証拠をまとめた報告書によって、警察を動かすことも可能です。
また、無償で弁護士への紹介サポートも可能です。
日常生活を送る中で、行動監視は心理的に悪影響をもたらします。
被害が拡大しないためにも、早い対策を心がけてください。
西日本トラブル対策専門窓口では、行動監視トラブルを解決するための調査やサポートを行っています。
行動監視被害に遭われた方のほとんどが、まさか自分がターゲットになるなんて、とおっしゃっています。
いつ、誰が、どうして、何のために、行動監視の被害者になってしまうか分からない時代です。
複雑なご事情やご要望にも柔軟に対応しながら最善の策を見つけていきます。
少しでも不安なことがあれば24時間受け付けている無料相談窓口までお気軽にお問い合わせください。
執筆者 / なな /2024年9月
知人が嫌がらせ、ストーカー被害に遭い、問題解決を手伝う。蓄積したノウハウを依頼者のために役立てる。実績豊富な探偵として活躍中!監修者・執筆者一覧へ
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